１． はじめに　―　自己紹介を兼ねて、今日の話の背景を顧みると

　私は埼玉県の田舎の町で、戦前に薬種商として始まり、戦後は薬局となった薬屋の長男として育ちました。
　　ですから、今のような何処でも誰でも何時でも医者にかかれる健康保険制度などは無かった戦前から戦後暫くまでの間、街や村に住む人たち皆が、体の具合が悪くなると、”薬を買って飲もうか、それともお医者さんにかかろうか" を薬屋さんに行って相談するのを毎日見ていました。つまり、薬屋さんは町のヘルスコンサルタントとして信頼されていたのをよく憶えています。
　　ところが、戦後の混乱も収まり社会保障の一環として国民皆保険制度が確立した後では、市民の皆さんが薬局を通り過ぎて直接病院に行くようになったので、薬局が鼻紙や週刊誌まで売ったり、大衆薬の安売り合戦に巻き込まれる事態に立ち至りました。つまり、保健や薬の専門家としての薬剤師への信頼が大きく揺らがざるを得なくなった厳しい時代も次に経験してきました。
　しかし、その後の保健・医療・福祉に関わる制度上の幾多の変遷を経て、今や医薬分業が国民の生活に浸透しつつある現在、”かかりつけ薬局”どころか ”かかりつけ薬剤師” という言葉までが日常用語として定着しつつある社会状況になりました。つまり、「温故知新」で、薬剤師が市民の健康を守る重要な専門家の一員として復活したのを今や体験しつつあるのです。

２．健康とは - 基本的人権としての健康権 ?
ＷＨＯによる定義
　"Health is a state of complete physical, mental and social well-being and
not merely the absence of disease or infirmity”

「健康とは、完全な肉体的、精神的及び社会的福祉の状態であり、
単に疾病または病弱の存在しないことではない」(昭和26年官報掲載)

“Health is ….. one of the fundamental rights of every human being, without
distinction of race, religion, political belief, economic or social conditio

日本国憲法 では
第１３条：すべて国民は、個人として尊重される。生命、自由及び幸福追求
に対する国民の権利については、・・・　最大の尊重を必要とする。
第２５条：すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する。国はすべての生活部面について、社会福祉、社会保障及び公衆衛生の
向上及び増進に努めなければならない。
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健康の基盤　―　生物学的には　ホメオスタシス（homeostasis）[ 恒常性維持 ]

３．「病気」とは

ホメオスタシス（homeostasis）の“乱れ”　―→　“患い”　〜　疾病

４．「医療」とは

何らかの手段により “患い” からの社会復帰（リハビリテーション；rehabilitation）　＝　“復権”（基本的人権の回復）を図る。

※　私は、大腸癌（７年半前）および胃癌（３年半前）から外科的切除と術後化学療法により社会復帰し、現在 mental and social には完全に well-being な状態、即ち健康です。

５．「薬」とは
　“復権”のために欠くことのできない手段
外科的手術（切除 or 移植）　薬物投与　　放射線照射　及びその組合わせ

「薬」の今昔　
○　鎮痛解熱薬としてのアスピリンの効き目：
“Bayer” の aspirin と「山之内」の アスピリン の違い

○　抗菌薬としてのサルファ剤と抗生物質の効能の差位：
肺炎でバタバタと死んでいった日本人と、びくともしなかった連合国
占領軍の兵士

○　副腎皮質ホルモン薬の登場：
戦後明らかになった第二次世界大戦中における彼我の研究レベルの差

○　糖尿病薬としてのインスリン製剤の進歩：
開発当初から見られたデンマーク・Novo社製剤の優秀性！
附；膵臓移植から膵島移植への糖尿病療法の進展と日本の現状

○　骨粗鬆症薬開発研究での体験：
我が国における “translational research” のレベルの貧困さ

６．終りに　―くすり と リスク
　（１）サリドマイドの悲劇
我が国が第２次世界大戦の敗戦の混乱からようやく立ち直った１９５６年５月、東京大学法学部長尾高朝雄教授が、虫歯治療の際に化膿止めとしてペニシリン注射を受け、ショック死するという不幸な事故が起き、我々は素晴らしい恵みをもたらす医薬品が、時にその副作用によっては、逆に大きな健康被害を生むという苦い経験をした。
しかし、残念なことに、１９６０年代に入って、今度は一般用医薬品（“大衆薬”）として販売された睡眠薬で、世に最大の”薬害”の一つに数えられる悪夢に見舞われることになった。　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　好評の睡眠薬、サリドマイド
　旧西ドイツのグリュネンタール社は、もともとてんかん患者の抗痙攣薬として開発したサリドマイド（thalidomide）がよい就眠作用をもっていたので、１９５７年１０月に「コンテルガン」の商品名で催眠薬として市販した。日本では、大日本製薬（現 大日本住友製薬）が独自の製法で開発し、１９５８年１月に「イソミン」の名称で販売を開始し、１９５９年８月には胃腸薬「プロバンＭ」に配合して市販した。

当時のこの催眠薬「イソミン」のうたい文句は”早く深い眠りにつける上に翌朝の寝覚めがいい”ということで、しかも大量に飲んでも死ねないためとても自殺には使えないという意味でも、大変に良い睡眠薬だった。だから、病院や精神科の施設などでも広く使われた。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　一転して、販売停止、回収へ
　このように安全な睡眠薬として開発、販売されたサリドマイドであったが、これが妊娠初期
の女性を悩ます妊娠悪阻（つわり）の苦痛を除くのに効きめがあるので、世界中で更に広く用いられるようになった。

　こうした中で西ドイツでは、ハンブルグ大学の小児科医Ｗ・レンツ博士は、極めて稀な胎児の自然発生奇形である”フォコメリア” Focomelia（四肢の欠損；あざらし症）が急に増加していることを不思議に思って調べ、 妊婦の服用薬「コンテルガン」との関係が強く疑われたので、１９６１年１１月１５日にグリュネンタール社に電話してこの疑義を説明した。しかし、会社が早急な措置をとらなかったので、１１月１８日にデュッセルドルフでのライン・ウェストファリア州小児科医師会議で自分の観察結果を発表し、公に警告を発した。これからの数日間の博士と会社との間のやりとりには緊迫した劇的なものがあるが、結論としては、１１月２７日にグリュネンタール社は「コンテルガン」の市場からの回収を決定した。

　ところが日本では、１９５１年から１９６１年までに東京都立築地産院で３例のフォコメリア児の出産が報告されるなどのこともあって、大日本製薬は１９６２年１月に西ドイツに調査に出向いているが、「イソミン」の販売は継続され、また厚生省も１９６２年２月に別なサリドマイド製剤（亜細亜製薬の「パングル」）の発売を認可するなど、我が国では特別な措置がとられることはなかった。
しかし、１９６２年５月１７日に朝日新聞が西ドイツでのサリドマイドによる先天性奇形（サリドマイド胎芽病）を報道し、ここで大日本製薬を含めてサリドマイドを発売している１４社のうち５社はその製造販売の停止を自主的に決定した。

　さらに、北海道大学小児科の梶井正講師が７症例のサリドマイド胎芽病を、先ず１９６２年７月２１日付けの世界的に著名な英国の医学誌「ランセット」（Lancet）に、続いて８月２６日に札幌の北海道小児科地方会で報告し、この講演は翌８月２７日の読売新聞で報道された。その後３週間経った９月１３日に大日本製薬は「イソミン」の回収に踏み切った。

この経緯を見ると、我が国でのサリドマイドの回収は、旧西ドイツにおける回収から２９５日、その他欧州諸国での回収から２７４日、つまり９ヶ月以上経った後だったのである。しかも、実際の回収作業が終了したのは翌１９６３年半ばから末頃と考えられるので、西ドイツの回収から２年近く遅れて完了したことになる。これが日本のサリドマイド被害者の数（認定数３０９名）が、サリドマイド開発国である西ドイツ（３０４９名）に次いで多くなった理由である。

（２）キノホルムとスモン（ＳＭＯＮ）−下痢止め薬が全身的神経疾患を齎す！
　　残念ながら日本の"薬害"の歴史は、“つわり”の薬が新生児に四肢奇形をもたらした１９６０年代前半の悲劇で閉じられることはなかった。すなわち、続く１９６０年代後半から１９７０年代初頭にかけて、今度は、大衆薬としても販売された下痢止め用の整腸薬キノホルム（chinoform）によって、世界で日本に特有とされる中毒性の全身的神経疾患スモン（SMON：
subacute myelo-optico neuropathy）の患者をまたもや多数出してしまった。

　　　　　　　　　　　　　　　　　地方病性の”奇病”はウイルス感染症？

　腹痛や下痢に続き、先ず下半身から始まる神経の麻痺によって歩行困難になり、やがて
視力障害をきたし、時には全盲にすらなる原因不明の複合的神経疾患が“奇病”として報じられ始めたのは、前回話したサリドマイドが世に出る少し前の１９５５年頃だった。

　　初め釧路市に発生した時はごく小さな記事に過ぎなかったのが、１９６４年７月２４日付け朝日新聞が、『五輪ボートコース付近にマヒの奇病続発』との見出しで、埼玉県戸田町（当時）と蕨市での発生を報じるに至って、全国民の大きな注目を集めた。それは、"厚生省も伝染の有無を調査" と記載されたので、人々は東京オリンピックに出場の各国ボート選手への感染まで本気で心配したからである。

　　そして同年、第６１回内科学会総会（京都）でのシンポジウム"非特異性脳脊髄炎症"において、上記の原因不明の”奇病”に、臨床症状や病理所見などから、新しい一つの疾患単位として "スモンＳＭＯＮ" の名が冠せられた。

　　家族内多発、地域内多発、全国的急増などの特徴から、医学界でこの"奇病"をウイルスの感染症とする説が主張される中で、新しい原因ウイルスを追う学者の先陣争いが激化していった。

そして、京大ウイルス研究所の助教授がスモン患者の糞便から新ウイルスを高率に分離したとの発表が１９７０年２月６日付け朝日新聞一面トップに『スモン病、ウイルス感染説強まる』との見出しで報道され、各紙がこれに続くに及んで、これまでとは比較にならない大きな社会的波紋が拡がった。

　　　　　　　　　　　　　　　　自殺者まで出た患者の甚大な社会的被害

　　例えば、岡山県西南の人口３５０００人の織物の街井原市では、１９６４年開設の市民病院を受診する"奇病"の患者が年々増加し、１９６９年には遂に１１５人にも達し、市の広報も「・・・　経口感染、とくに飲料水などを通して伝播すると思われ　・・・」と記するに至った。
　　こうなると、自宅療養患者も病院入院患者も、身体的苦痛に加えて、「伝染病」扱いからくる縁談の破談、商売の不振などといった精神的・社会的・経済的苦痛に激しくさいなまれることとなった。その結果、井原市ばかりでなく、大阪や長野など全国各地の患者から不幸にも自殺者が出たとの新聞報道が相次ぐ事態となった。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　国による研究体制の確立

　　こうした中で、原因究明、治療法の研究、リハビリテーション施設の設置、治療費の負担などの施策を求める患者会が各地で結成される一方で、厚生省も１９６９年９月には「スモン調査研究協議会」を設け、一流の医学者、後には薬学者、保健社会学者までも加えた陣容で、当時の医学界としては珍しく、広く学際的な研究を国として行うことになった。

　　これを契機に医学、医療の世界で「難病」という言葉が盛んに使われるようになり、やがて厚生省内に、１９７２年度には「特定疾患対策室」が設けられ、１９７３年度からはこれが「難病対策課」に昇格するに伴い、「スモン調査研究協議会」もやがて「特定疾患調査研究スモン班」に移行し、難病としてのスモン研究の規模は拡大されていった。

　　　　　　　　　　　　　　　　患者の尿から緑色のキノホルム鉄錯体を発見

　　スモン調査研究協議会も初めはスモンのウイルス感染説に論議を集中していたが、感染ならあるはずの炎症像が死亡患者の病理解剖で全く認められないという根本から感染説を疑わせる所見などから、別なスモンの病因を探る調査、研究も並行して行われた。 その一つに、スモン患者に見られる緑舌、緑便がスモンの本体究明の手がかりにならないかというものがあった。
　　スモン患者の舌が緑色の苔が生えたようになり、便も緑色になるのは、既に１９６３年頃から一部の医師には注目され、緑舌あるいは緑便が材料ではあまり研究が進まない中でも、国立衛生試験所では原子吸光法で鉄と亜鉛が多いこと、科学警察研究所では放射化分析で沃素含量が異常に高いことなどが発見されていった。

　　そうした中で１９７０年６月、東京の三楽病院に入院中の排尿困難な重症スモン患者の導尿カテーテルの壁が緑色になっていることに看護婦さんが気付いたことから、蓄尿した暗緑色で濁った尿が東大薬学部薬品分析化学教室田村善蔵教授のもとに届けられた。スモンウイルス説が強い当時のこと、試料を加熱滅菌し、ゴム手袋をはめた手で慎重に分析に当たなければならなかった教室員の緊張感はさぞかしであっただろう。
　　そこで得られた微黄色結晶は、赤外吸収やＮＭＲのスペクトルなどから、患者の下痢止めに投与されていたキノホルム chinoform（5-chloro-7-iodo-8-hydorxyquinoline）と完全に一致し、更にこの色素は、可視吸収スペクトルや薄層クロ的グラムなどから、キノホルム鉄キレート（錯体）であると同定された。
　　しかし、この発見を報じた毎日新聞は、「・・・　奇病スモンの患者にしばしば見られる緑尿や緑便の原因は、患者が下痢止めなどに飲むありふれた腸内殺菌剤の副作用で、病気とは直接関係ないことがはっきりした。　・・・」と記した。ところが、当時の第５改正日本薬局方に収載されていたキノホルムは、その解説に従って「･･･　大部分は吸収されることなく、腸管を通過するものとみなされ　・・・」ていたのだから、これが尿中に出てきたのは大きな矛盾だった。

　　　　　 　　　　　　　　　　　　　　　キノホルムこそがスモンの容疑者

　　この田村グループの研究結果からキノホルムの服用がスモン発症の要因であろうとの疑いをもった新潟大学医学部椿忠雄教授らは、早速に新潟大学医学部附属病院その他数病院のスモン患者についてキノホルム剤服用状況の調査を行い、（１）患者のほぼ全員がキノホルムを服用していた、（２）キノホルムを大量に服用した患者ほど症状が重い、（３）スモンが集団的に発生した新潟県内の病院で、キノホルム投与をひかえたところ発病が減少したなどのデータから、キノホルムがスモンの原因物質であると考え、１９７０年８月６日にはこの結果を新聞社に伝えたが、翌日の新聞の扱いは『スモン病の症状悪化に整腸剤が一役』という控えめなものだった。

　　同年９月３日のウイルス学会ではなおスモンウイルス説が強調される中で、椿教授は同月５日に学会でキノホルム説を発表した。こうした状況下で、厚生省はやはりキノホルムが疑わしいとの見解を強め、同省の諮問に対し中央薬事審議会（会長・石館守三東大薬学部名誉教授は上述田村教授の恩師）は、「・・・　スモン　・・・発生に対してキノホルムが何らかの要因になっている可能性を否定できないので、・・・　（一）キノホルムおよびキノホルムを含有する製剤の販売を中止させる　・・・　（二）他の８−ヒドロキシキノリンのハロゲン誘導体についても同じ　・・・」との答申を行った。

　　この答申に基づいて実施されたキノホルム製剤の販売と使用中止措置の有効性は、それまで全国的に発生していたスモン患者が８月までは毎月１００名以上であったものが、９月には３７名、１０月に１６名、１１月は４名、１２月が６名、１９７１年に入ると多い月でも５名程度と、激減したことで見事に証明された。

　　このときの厚生省の姿勢は「疑わしきは罰す」であったわけで、前述のサリドマイドの場合には科学的根拠がないとして「疑わしきは罰せず」と販売継続を認めた国の姿勢からすれば大転換であり、薬務行政の進歩であった。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　スモン・キノホルム説の科学的検証

　“病因と考えられる薬を除いたら発症が止んだ”のだから、スモンとキノホルムの因果関係は疫学的には見事に証明されたことになる。しかし、更に積極的な病因究明には、その薬の投与によりヒトでの病像を再現する動物実験が何としても必要であった。

そこで、スモン患者を多数出した井原市市民病院に医師を派遣していた岡山大学では、イヌ、ネコ、サルに市販のキノホルム製剤を経口投与し、運動麻痺から視力障害に至るヒトのスモンとほぼ同様な病像を作ることに成功した。また、病理組織学的にも、病変は各種神経組織に局在する変性であることが確認された。
また、札幌医大で、市販のキノホルム製剤には、キノホルム単体以外に、界面活性剤が配合されたものもあることを考慮し、これらの製剤をイヌに投与して比較検討した結果、キノホルムによるスモン様症状の発症率が界面活性剤添加によって著しく増大することも確認された。

　これらの結果に対して、動物に発症させた実験でのキノホルム投与量がヒトの場合よりはるかに多いので、“そんなに沢山やれば何か起こるのが当たり前さ”などとの反論もあった。しかし、上述したようにスモン患者に特有な緑尿中からキノホルム鉄キレートの色素化合物を単離同定し、スモン・キノホルム説に大きく貢献した東大薬学部の田村善三教授らは、ヒトと動物で投与量が大きく相異してもキノホルムの最高血中濃度は全く同じレベルにあるので、動物実験はヒトにおけるスモンの発症を完全に再現していることを確認した。

　かくして、１９６９年９月２日に厚生省によって組織されたスモン調査研究協議会は、２年
半後の１９７２年３月１３日に至って、『スモンと診断された患者の大多数はキノホルムの服用によって神経障害を惹起したもの』との最終的結論を下し、これに基づいてキノホルム製剤の販売と使用中止措置が実施されたのであった。

　　これらの過去の苦い、しかし貴重な経験に照らして考え、科学者の社会的責任の重大さに想いを致すと、それらから半世紀近くも経った今、世界的に、産官学のあらゆる側面において“Social responsibility”が問われている現在、
科学者は本当に胸を張って世の中を渡れるであろうか？　心したいものである。